不快な言葉と差別用語について
これはいつもの事ですが、世界的に差別や不快な言動に敏感になっていますね。最近ではLBGTに代表される性的マイノリティーの方々への差別問題、人種差別に関する書き込みなどは外国ばかりではなく、我が国日本でも大きな問題となっています。例えば、○○は入店禁止とかですね。
日本ではあまり見かけませんが、外国でそういう場所を見たことがあります。私もアメリカで紳士服販売店に入ったら「ジャップ」という言葉が聞こえた事があります。
子供の頃に差別意識が全く無いときに使っていた言葉が大人になってからは完全に差別用語になったものがありますね。殆ど使わないので気をつけることもないのですけど。あと、子供の頃に絵本などで見聞きしていた物語などがいつの間にか差別だとして販売停止になったりしたものもあります。
どの辺りが差別なのか一向に分からないのですが、色や名称の問題らしいです。なんかこう、、、差別と区別の意味がごっちゃになってしまっている感じがありますね。はっきり言って息苦しいです。
さて、本題に入りますが我々の仕事を簡単に分かりやすく一般の人に伝える場合「探偵」とか「興信所」という言葉を使います。
殆どの人が分かってくれます。若い人は「興信所」といっても意味が通じない人もいますが、ある程度の年代の人はすぐに理解してくれます。
ところが、この「興信所」という言葉は「不快語」らしいのです。いつから!?
不快語と共に放送禁止用語らしいのです。放送禁止といいますか、なるべく使わないようにするという事らしいです。結構前から分かっていた事なのですが、あまり気にせず使うときがありました。人に指摘された事もありませんし、私の勉強不足なのですが。
縁談や就職時に興信所に調べられた、、、という事で不快に感じる方が多いそうなんです。
また、「身元調査」というのも上記の理由で不快語の仲間入りを果たしているようなんですよね。確かに身元調査反対とか、身元調査はNGというポスターを見たことはあります。
ニュースなどで使われる資料の中では「信用調査会社」とか「民間調査機関」と出ている時があります。これは基本的に法人の信用調査を行ったり、倒産速報を出したりする調査会社。
私どもは一般的に個人を相手に行動調査や浮気調査、尾行調査、人探しなどです。勿論、企業からの依頼で信用調査を行う場合もあります。但し、企業に直接赴いて調査するという事はしていませんね。
他にもとある職業で差別・放送禁止のものもありますが、なんか不快語・放送禁止語とされていると自らを否定されているようでこっちが不快になりますよね。今更不快に感じてもしょうがないのですが、こうやってどんどん色んなことがやり辛くなっていくのかな。
何かすれば批判される。だからやらない。という図式になってしまうのでは無いか?
何をするのも肯定・否定はつき物です。どんな些細な事もあります。右に行くのか左に行くのか?ランチはラーメン屋に行くのかパスタにするのか?
今回、websiteのトップページに不快語がありましたので、訂正してみました。「探偵」や「探偵事務所」は不快語では無いらしいです。小説やドラマ、漫画に使われていますし日本語で分かりやすく表現する場合に必要な言葉なのかも知れません。
民間信用調査会社の最大手さんはかなり前に「興信所」という言葉を止めてカタカナ表記になりました。昭和56年のことです。今でも不快語を使った調査会社がありますが、東京調査サービスでは時代の流れと判断し不快語を使わないようにし、これから少しづつ訂正していきます。
平成2年から都内の探偵事務所で従事。平成19年に東京調査サービスとして開業。平成26年に他社と併合の為届出廃止。現在再開に向けて調査員として従事しながら準備を進めている。愛用のカメラはNIKON